2025年、日本の医療健康分野は前例のない課題に直面しており、幾重もの問題が厚い雲のように立ち込め、国民の健康と社会の安定に少なからぬ衝撃を与えている。

まず、インフルエンザ流行の深刻な影響が見られる。2024年9月2日から2025年1月26日までの間に、日本の累積インフルエンザ患者数は約952万3,000人に達した。2024年11月に流行期に入ってから患者数が急増し、12月には多くの地域で学校における集団感染が発生し、約2,800校の学校や幼稚園で全校あるいは学年・学級閉鎖を余儀なくされた。病院は満床状態が続き、救急患者を受け入れられる医療機関は軒並み逼迫した。さらに、一部の医療機関による過剰な医薬品備蓄により在庫の偏りが生じ、多くの病院や薬局で治療薬が不足する事態を招いた。

高齢化問題はより一層深刻化している。2025年、団塊の世代が全員75歳以上の後期高齢者に達し、高齢者人口が大幅に増加した。内閣府「令和4年版高齢社会白書」の推計では、2025年には65〜74歳の前期高齢者が1,497万人、75歳以上の後期高齢者は2,218万人に達し、国民の約3人に1人が65歳以上となる。高齢者の増加に伴い医療・介護需要が急増する一方で、医療従事者の数が追い付かず、深刻な人手不足が生じている。少子化による労働人口減少もこの問題に拍車をかけている。人員不足は医療サービスの質の低下を招き、患者が十分なケアを受けられない状況を生み出している。

この人手不足は連鎖的に病院数の減少も引き起こしている。人口減少と医療従事者不足により、地方を中心に病院の経営難が続出。需要があるのに身近に医療機関がなく、緊急時に適切な治療を受けられない「医療難民」が発生し、地域格差が拡大している。

さらに、高齢化の進展は在宅ケアと地域医療の需要を急速に高めている。病床数抑制と医療費適正化の観点から長期入院が見直される中、在宅療養を希望する高齢者が増加。多疾患を併存する高齢者が多く、介護の難易度が上がっていることも在宅ケアの現場に大きな負荷をかけている。

2025年の日本医療が直面するこれらの複雑に絡み合った課題——感染症の衝撃と高齢化に伴う諸問題——の解決には、政府と社会全体が連携した効果的な対策が急務となっている。